上智大学法科大学院 Sophia Law School

教員からのメッセージ

バランスのとれたカリキュラムと充実した学習サポートは法曹を目指す意欲に応える学習環境

小幡 純子
教授 小幡 純子

 上智大学法科大学院は、皆さんが真に社会の役に立つ法曹になるために、できるだけのサポートをいたします。また、皆さんが高いインセンティブを保ちながら2年間ないし3年間の勉強を続けられるように、エクスターンシップのほか、様々な実務科目、実務演習を用意し、将来の「自分」をしっかり描けるような環境を整えています。法律基本科目を確実に学んだ上でそれを生かして自分で考え、新しい問題に対処する能力を身に付ければ、司法試験は合格できます。ぜひ本法科大学院の恵まれた学習環境の中で学び、単に司法試験に合格するだけでなく、真に社会に求められる「優秀な」法曹を目指してください。

社会経験がなくとも法律と社会の関係について理解を深めることはできる

松井 智予
教授 松井 智予

 法科大学院で会社法を教えていると、学生の色々な課題が目につきます。法学の知識不足は暗記で対処可能ですが、実は利益追求というビジネスの簡単な行動原理がわからないために事案の理解ができず、判例や条文解釈をあてはめるべきかどうか判断できないという問題が、とても深刻であるように思います。

 会社法はわからない言葉だらけで量が多く、わかりやすく体系化されておらず、しかも急速に発展していますが、規律対象である経済人のシンプルな行動原理から出発すれば、飛躍的に理解が進む科目です。彼らは採算の取れない活動はしない一方、法律を守れるかどうかは常には意識してはいません。法律の側は、彼らにとって制約やインセンティブにすぎないことを前提に、時に一罰百戒となる厳しい規制を置き、時に責任や損害の規定を調整して特定の制度の利用に誘引します。また会計や税務は商法を支えるためにあるわけではなく、各々の重視する価値に仕えるに過ぎません。それらは時に利用しあい時に干渉して調整を必要とします。会社法は最初から、ひとつの法律の中で完結した価値の体系を記述してはいないのです。

 法律家になるからこそ、法と接点のない人の感覚や行動原理を理解し、異なる法や制度の価値観の多元性を理解しひとつの解のない社会に出て行く準備をすることが重要です。それはもちろん、筋の通った答案を書くための必須条件でもあります。閉じた環境でも、沢山の情報に触れ、手を動かし、議論をすることで、こうした感覚を養うことは可能です。上智大学法科大学院で密度の濃い時間をすごし必要な素養を養っていただきたいと思います。

森下先生インタビュー YOMIURI ONLINE
(2018年2月)

森下 哲朗
教授 森下 哲朗

BIZLAW 北村先生インタビュー
(2015年6月)

北村 喜宣
教授 北村 喜宣